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Author:masa
1972年生まれの某中小企業勤務の独身男性サラリーマン。貧乏人からお金持ちを目指して奮闘中。貯金は手堅く、投資はリスクを小さく、というのがモットー。
なお、当ブログの更新は原則として不定期です(月に数回程度の更新になると思います)。

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貯金生活。投資生活。
「節約なくして貯金なし」「貯金なくして投資なし」を座右の銘とする管理人がお金と社会について語るブログ
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運用利回り(2009年1月24日現在)
毎度おなじみの運用利回りです。今回は、2009年1月24日現在のデータです。

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運用利回り(2009年1月24日現在)

*トヨタアセット・バンガード海外株式ファンド 投資収益率 -48.4%  年間収益率 -32.9%
*STAMグローバル株式インデックス・オープン 投資収益率 -22.2%  年間収益率 -64.9%
*STAMグローバル債券インデックス・オープン 投資収益率 -8.8%  年間収益率 -32.6%
*TOPIX連動型上場投資信託 投資収益率 -29.9%  年間収益率 -11.2%
*インデックスファンドTSP 投資収益率 -49.7%  年間収益率 -28.3%
*さわかみファンド  投資収益率 -37.0%  年間収益率 -18.3%
*HSBCチャイナオープン  投資収益率 -12.9%  年間収益率 -4.1%
*HSBCインドオープン  投資収益率 -54.5%  年間収益率 -33.3%
*外貨建てMMF(アメリカドル) 投資収益率 -7.8%  年間収益率 (データなし)
*外貨建てMMF(ユーロ) 投資収益率 -4.3%  年間収益率 (データなし)

*純金積み立て 投資収益率 (データなし)  年間収益率 (データなし)

参考:1米ドル= 89円11銭、1ユーロ= 114円12銭(ソニー銀行)

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※外貨建てMMFの投資収益率は、円換算のものです。
※それぞれ、配当金(分配金)込みでの利回りです。
※純金積み立ては田中貴金属工業にて行っています。

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相変わらず、すさまじい元本割れになっています。
もっとも、投資というものはこういうものだとよく理解しているので、別にいっこうに構わないわけですが。

1米ドルが89円11銭ということで、円高ドル安状況も相変わらず。

今月の積み立ては、純金積み立てとさわかみファンドだけです。この2つについては、積み立てすることを前提とした契約になっているので、そのまま継続。他の投資は全て凍結しています。この凍結措置は当分の間は継続することになるだろうと思います。
ニュースを見ていても、人員削減や業績悪化のニュースは増える一方という印象ですので、今年はただひたすら貯金に力を入れることになりそうです。

なぜならば、勤務先の会社の経営が極端に悪化してから貯金をしようと思っても、その時点ではもはや遅すぎるからです。勤務先が危機的状況に陥る前にしっかりとお金を貯めておく必要があると考えています。

なお、今後積み立てを再開する際は、HSBCチャイナオープン、HSBCインドオープンに代わって、STAM 新興国株式インデックス・オープンへと切り替える方向で考えています。
そんなわけで、積み立て投資対象となるファンドの多くは、STAMシリーズで固めることになりそうです。





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ワーキングプアは決して他人事ではない(3)
シリーズ記事の続編です。過去の記事はこちら。

ワーキングプアは決して他人事ではない

ワーキングプアは決して他人事ではない(2)



さて、今回は第3回目です。

まずは、非正規雇用問題・ワーキングプア問題のルーツはどこにあるのかを探ってみたいと思います。私が調べた範囲内では、そのルーツの一つは、1995年にまでさかのぼることができそうです(「ルーツの一つ」と書いたのは、この問題のルーツと思える要因は他にもたくさんありそうだからです)。

1995年に何があったのか、という話ですが、この年に、当時の日経連(現日本経団連)が「新時代の日本的経営」という報告書を出しています。恐らく、かなり有名な報告書だとは思いますが、とりあえずは参考URLを示しておきます(残念ながら、オリジナルのデータは見つかりませんでした)。

日経連「新時代の『日本的経営』-挑戦すべき方向とその具体策」1995年5月



この「新時代の日本的経営」ということに関して、島本慈子著「ルポ 解雇」という本の中から引用したいと思います。


-------------引用開始-------------------------------
 あまりにも有名だが、いま一度、日経連(現日本経団連)が九五年に発表した研究プロジェクト報告「新時代の日本的経営」を振り返っておこう。このなかで日経連は、これからは従業員を「三層分け」していくと宣言した。
 一番上に置くのが「長期蓄積能力活用型」グループ。この人たちは管理職、総合職、技能部門の基幹職といった仕事につく。
 その下に置くのが「高度専門能力活用型」グループ。この人たちは企画・営業・研究開発といった専門職につく。
 一番下に置くのが「雇用柔軟型」グループ。この人たちは一般職・技能部門・販売部門などに従事する。
 そして、「期間の定めのない雇用契約」(いわゆる正社員)が適用されるのは、トップに位置する長期蓄積能力活用型グループだけ。第二・第三のグループは「有期雇用」にするというのが、日経連が九五年に示した未来図だった。
-------------引用終了-------------------------------


さて、上に上げたリンク先および引用文によると、「期間の定めのない雇用契約」になるのは、「管理職・総合職・技能部門の基幹職」となっています。これに該当しない人たちはすべて有期雇用にしようというのが1995年に当時の日経連(現日本経団連)が示した青写真のようです。最上位である「長期蓄積能力活用型グループ」以外は、退職金も昇給もないようです。
要するに、管理職・総合職・技能部門の基幹職以外は正社員にせず、有期雇用の非正規雇用にするということのようです。
この結果、どういうことが起こりうるか?上記の「ルポ 解雇」の本の中から要約・引用します(※箇条書きにするため、原文を編集しています)。


-------------(一部編集・要約・引用)-------------------------------
*契約更新が最大の問題となる。更新するかどうかはひとえに経営の裁量となるため、更新してもらえるかという不安の中で、働く人は権利主張がしにくくなる。

*契約更新時に労働条件を下げられる可能性がある。賃下げをのまなければ更新はしない、ということが起こりうる。

*使い捨てのパート従業員とは異なるカテゴリーの労働者、すなわち従来なら正社員として雇用した人たちを、今後は有期雇用にしていくことになる。そして一定の期間はきちんと拘束して、必要なくなれば更新拒否。つまり、必要なときは囲い込み、要らなくなったら簡単に排除という、使用者(経営サイド)にとっては大変都合のいい制度になる。
-------------終了-------------------------------



私は、前回の記事およびコメント欄において、「正社員というものは労働者の中の特権階級なのかもしれない」「正社員不要論も出てくるのではないか」という意味のことを書きましたが、どうやらこれは私の妄想だけではないようです。今現在、いわゆる派遣切り・雇い止めといったことが起きていますが、むしろこれはまだ序盤にすぎないと考えざるべきなのかもしれません。

「新時代の日本的経営」が発表されたのは、1995年の話です。ということは、今から約14年も前から労働者の非正規雇用化拡大に向けての動きは始まっていたと言えそうです。そして、労働者の非正規雇用化というのは、今後ますます活発化していくだろうと思われます。

「新時代の日本的経営」の内容から考えるに、正社員として期間の定めのない雇用契約になりうるのは、幹部候補となりうるようなごく一部のエリート労働者(企業の中のコアとなる従業員)のみということなのでしょう。それ以外の労働者たち、つまりほとんどの労働者たちは、みんなまとめて有期雇用の非正規雇用に追い込まれる可能性が高いものと思われます。
これは当然のことであって、使用者(経営者)側からみれば、労働者というものはできるだけ簡単にクビにできるようにしておくことが望ましいはずです。特に、経営陣に余計な意見をしたり、労働条件に文句を言うような”もの言う労働者”に対しては、「契約更新をしないという合法的なクビ切り」ができるようにしておく方がなおさらベストということになります。こうしておけば、仮に労働者を実質的に解雇したとしても、契約期間を守っている限りにおいては「これは不当解雇ではない。契約期間が満了しただけのことだ」と主張できます。これは経営者サイドから見れば素晴らしいシステムです。

極めて優秀な非正規雇用労働者が少なからずいるという現実を考えると、正社員のほとんどは非正規雇用での置き換えが可能であると思われます。そもそも、正規雇用と非正規雇用との区分は、法律上の扱いの違いでしかないのですから。
実際問題として、「自分は会社にとって必要不可欠なコアとなる人材だ」と自他共に認めるような優れた従業員が果たしてどれほどいるというのでしょうか?恐らくほとんどいないはずです(自分ではそう思っていても、大抵は当人の自信過剰であるケースがほとんどでしょう。雇われ従業員というものは、しょせんは”交換可能な部品のようなもの”といっても過言ではないと思います)。

また、正社員という安定した立場も、そう長くは続かない可能性もあります。正社員の解雇を容易にできるようにすべきだ、という意見も少なからずあると思われるからです。参考サイトを示しておきます。

正社員のクビを切りやすくする改革は受け入れられるか|辻広雅文 プリズム+one|ダイヤモンド・オンライン

こうした意見が多数派を占めるようになれば、やがて法律が改正され、労働者の解雇がより容易にできる社会が到来するかもしれません。
もちろん、これに反対する意見もあります。

世界の片隅でニュースを読む:「非正社員が正社員になりたかったら、正社員の解雇自由化に賛成しろ」という悪魔の囁き


そんなわけで、今後、さらに多くの労働者が非正規雇用の契約形態(あるいは、たとえ正社員であってもより不安定な雇用形態)に追い込まれる可能性があり得ます。そして、そのうちのかなりの人数が”自己責任の名の下に”ワーキングプアと呼ばれる働く貧困層へと堕ちていくことになるかもしれません。

ここにおいて、当シリーズ記事のタイトルである「ワーキングプアは決して他人事ではない」ということに辿り着くというわけです。


長くなってきたので、そろそろ今回の記事のまとめに移りたいと思います。
今書いているこのシリーズ記事の主題の一つは以下の通りです。


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今後、雇用問題がどういう方向に進むかはわからない。しかし、1995年に示された「新時代の日本的経営」の青写真通りに事態が進むと仮定すると、労働者(雇われ従業員)という立場にある限り、たとえ今は正社員という安定した立場であっても、ごく近い将来、非正規雇用へと追いやられる日が来る可能性が高いと思われる。あるいは正社員であってもいわゆる”名ばかり正社員”になるかもしれないし、また、たとえ正社員といえども容易に解雇できる社会が到来するかもしれない。そしてその中の何割かの人たちは、貧困に喘ぐことになることは想像に難くない。よって、そうした時代が到来することを前提とした人生設計をすべきであり、ワーキングプアに陥るリスクを想定リスクの中に組み入れるべきである。

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私自身は、貧困への恐怖こそが貯金や投資へと向かわせる原動力となってきましたので、こうしたテーマは当ブログにもっともふさわしいと思っています。実際のところ、フルタイムで働いていて、なお貧困に陥るということについては、かつては全くの想定外でした。しかしながら、ワーキングプアと呼ばれる人々が実際に存在する以上、今後はそうしたリスクに対してどう備えるべきか、ということを考えなければならないと感じています。また、失業、あるいは病気などで長期に渡って働けなくなったらどうするか?ということも重要です。

私は、この貧困問題の根本的な解決はほぼ不可能に近いと考えています。この問題は様々な要因が複雑に絡み合って起きているように思えるからです。経済のグローバル化とか、不況とかいうことだけではなく、他にも数多くの要因があるように見えます。よって、今後さらに状況が悪化することはあっても、改善するというのは考えにくいというのが私の考え方です。

このシリーズ記事(および関連記事)は今後も続ける予定ですが、この「貧困に陥るリスク」「生活がより不安定になるリスク」に対してどう立ち向かうべきか、どんな風に対応するか、というのが記事のテーマの一つということになりそうです。最悪の事態を想定しておくことが重要だと考える私にとっては非常にふさわしい題材です。

その問題の巨大さ・複雑さゆえに、書くべきことは他にもたくさんあります。もちろん、投資家という視点で見たときに、非正規雇用問題・ワーキングプア問題をどう考えるかという視点も非常に重要です。

そんなわけで、先ほども書いたように、このシリーズ記事は今後も続ける予定です。依然として、考えをまとめるのが大変なので、まだ先の話になるかと思いますが・・・。



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2008年の反省点と2009年の計画
前回の記事で、運用利回りとアセット・アロケーション(資産配分)について書きました。今回は、2008年の反省と2009年の目標についてです。

2008年は貸借対照表ベースでのプラス分、つまり収入から支出を差し引いた金額が目標に達することができませんでした(金額は非公開です)。目標に到達できなかった最大要因の一つは、昨年の秋にJ-REITの日本プライムリアルティの損切り売却にあります。ポートフォリオの一角を占めていた銘柄だけにその影響は決して小さくはありませんでした。そしてもう一つの理由は、[小遣い]費目の支出が多かったということが言えます。これは要するにいささか無駄遣いが多かったということになるわけですが、時にはこんな年があってもいいのではないかとも考えています。
ただひたすら節約の日々では楽しくないからです。しかし、今年は実体経済の悪化していますから、気を引き締めて無駄遣いの撲滅に取り組まなければならないなと考えています。

投資に関しての2008年の反省ですが、こちらは特にありません。結果的には大きな元本割れにはなってしまったものの、投資をする以上は元本割れのリスクなど最初からわかりきったことだからです。リスク許容度の範囲内かどうかという点だけが重要であって、元本割れ自体はたいしたことではないと考えています。
そうしたことを踏まえ、昨年の元本割れの状況から判断するに、現状ではリスク許容度の範囲内であると感じています。株式をメインにしている投資家である以上は、十分に想定の範囲内であったと言えます。


しかしながら、今年の投資計画は大きく様変わりします。


今年の投資計画については、「投資から貯蓄へ」ということがキーワードになります。元本割れ状況自体は、想定の範囲内であるとはいうものの、景気の急速な悪化という事態に直面している以上、まずは生活防衛を第一に考える必要があるためです。失業という事態に備え、これまで投資へと回していたお金の大半を貯金の方へと回すものとします。


要するに、今年は「生活防衛を第一に考える年にする」ということです。


もっとも、だからといって、投資から完全に手を引くわけではなく、現在保有している投資商品についてはホールドを続行し、追加投資に関しても、規模を大幅に縮小しつつも細々としたペースで継続という形になります。ただ、投資から貯金へと比重を移すことになりますから、年間を通しての投資金額は昨年までと比較してかなり減ることにはなります。
また、従来は米国株式を中心としたポートフォリオとしてきたわけですが、これも今後の米国の状況次第では考え直さなければならないと感じています。しかし、外国株式インデックスファンド自体が、米国を中心とした構成になっていることが多いため、なかなか難しいところです。当面は従来通り米国中心のポートフォリオで継続することになりますが、遅かれ早かれ見直しの時期が来るかもしれません。この米国経済の様子をみたいということも追加投資を抑える理由の一つにもなっています。

ちなみに、投資を抑える理由はもう一つあって、過去5年以上の間に、相当な資金を投資に回してきたということがあります。時間分散をしてきたとはいえ、ほぼ全力買いという状況でしたので、そろそろ一段落させようと考えているのです。
また、現在の元本割れ状況からさらに大幅な大暴落という事態も予測しておく必要がありますが、もし万一、そうなるとさすがにリスク許容度を超えてしまう恐れがあります。

なお、私にとってのリスク許容度の限界は、

*含み損の金額が労働収入で補える範囲かどうか

*損失金額が自分にとって致命傷とならないかどうか

ということを基準に決めています。投資における損失を投資収益で補おうと考えるのは最悪であって、あくまでも本業収入で損失金額を補うことができるかどうかこそが一番大切だと考えているのです。
投資の損失を投資で取り戻そうという人は少なくありませんが、たいていの場合、ますます深みにはまってしまうことが多いと思いますので、上記のような考え方をベースとしています。適切に分散された投資というのは、期待リターンがプラスであると考えてはいますが、あくまでも確率の問題であって必ずプラスになるとは限りません。また、自分のポートフォリオにしても、十分に分散できているとは考えていません。現状では意図的に株式資産クラスに集中させているわけですが、これも今後の状況次第では修正の必要があると感じています。


現時点ではまだ迷っている部分も多いのですが、とりあえず今年の計画はこんなところです(非常に矛盾した内容のような気もしますが・・・)。


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運用利回りとアセットアロケーション(2008年末)
2008年末時点(2008年12月31日時点)での運用利回りの公開です。

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運用利回り(2008年12月31日現在)

*トヨタアセット・バンガード海外株式ファンド 投資収益率 -44.5%  年間収益率 -30.5%
*STAMグローバル株式インデックス・オープン 投資収益率 -15.2%  年間収益率 -61.1%
*STAMグローバル債券インデックス・オープン 投資収益率 -0.1%  年間収益率 -0.9%
*TOPIX連動型上場投資信託 投資収益率 -22.1%  年間収益率 -8.1%
*インデックスファンドTSP 投資収益率 -46.0%  年間収益率 -26.5%
*さわかみファンド  投資収益率 -34.2%  年間収益率 -16.7%
*HSBCチャイナオープン  投資収益率 -2.1%  年間収益率 -0.6%
*HSBCインドオープン  投資収益率 -49.3%  年間収益率 -29.8%
*外貨建てMMF(アメリカドル) 投資収益率 -6.8%  年間収益率 (データなし)
*外貨建てMMF(ユーロ) 投資収益率 +6.4%  年間収益率 (データなし)

*純金積み立て 投資収益率 (データなし)  年間収益率 (データなし)

参考:1米ドル= 90円 8銭、1ユーロ= 126円 96銭(ソニー銀行)

※外貨建てMMFの投資収益率は、円換算のものです。
※それぞれ、配当金(分配金)込みでの利回りです。
※純金積み立ては田中貴金属工業にて行っています。

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さらに、アセット・アロケーション(資産配分)です。

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*ETFおよびインデックスファンド(日本株式) 比率 16%
*トヨタアセット・バンガード海外株式ファンド 比率 28%
*STAMグローバル株式インデックス・オープン 比率 1%
*STAMグローバル債券インデックス・オープン 比率 1%
*さわかみファンド 比率 5%
*HSBCチャイナオープン 比率 5%
*HSBCインドオープン 比率 4%
*外貨建てMMF(アメリカドル) 比率 18%
*外貨建てMMF(ユーロ) 比率 15%
*純金積み立て 比率 7%

(注)
※公開している比率は投資商品のみの合計で100%としており、預貯金など元本保証型の金融商品については除外しています。
※ETFおよびインデックスファンド(日本株式)は、TOPIX連動型上場投資信託(ETF)とインデックスファンドTSPを合計したものです。
※外貨建て商品は円換算のものです。
※純金積み立てのみ購入価格。それ以外は全て時価です。

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運用利回りは、相変わらずほとんどが元本割れという状況が続いています。唯一プラスになっているのが外貨建てMMFのユーロで、プラス6.4%。やはり購入平均単価の安さと分配金の再投資が効いているようです。
株式に投資しているファンドはおおむねボロボロの成績ですが、一つだけ比較的マシなのがHSBCチャイナオープンで、マイナス2.1%でとどまっています。これは、基準価額があまりにも高くなっていた時期には追加投資をあえて抑えていたことがよかったのかもしれません(これについてははっきりしたことは言えませんが・・・)。


アセット・アロケーション(資産配分)ですが、STAMの2つのファンドが1%となっていますが、実際には「1%未満」のはずです。小数点以下の桁数はみていないため、切り上げて1%になっているものと思われます。
昨年はトヨタアセット・バンガード海外株式ファンドへと重点的に投資を行ってきましたが、ポートフォリオ内では一番のシェアを占めるがゆえに、金額ベースで評価したときの損失も最も大きくなっていますが、これはまあ仕方がないでしょう(金額については非公開ですのでご了承下さい)。

昨年(2008年)10月以降は、トヨタアセット・バンガード海外株式ファンドからSTAMグローバル株式インデックス・オープン、STAMグローバル債券インデックス・オープンへと積み立て投資ファンドを変更しましたが、現状においては米国への投資比率が高くなっているので、それをどうすべきかということこそが今後の最大のポイントになりそうです。

時価総額ベースで考えるならば米国をメインにするのが最も妥当なのでしょうけど、世界経済に占める米国の位置付けが今後どうなるのか、今後の推移を見守りたいと考えています。

純金積み立てですが、いつの間にかポートフォリオの7%を占めるようになっています。純金積み立てだけは時価ではなくて購入価格でデータをまとめているため、実際の数値とは違っています。恐らくこれはプラスになっているものと思われるため、実際には7%よりもさらに大きな数値になっているはずです。純金積み立てのポートフォリオに占める理想比率はせいぜい5%程度だと考えているので、いささか高くなりすぎていると感じています。今後、積立金額を抑えめにする必要があるかもしれません。


利回りとアセット・アロケーションについてはこんなところです。

次回は、貯金と投資についての今年の計画を書く予定ですが、今年からブログの更新頻度を週一回未満としているため、次回更新は来週の末頃になる予定です。






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