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Author:masa
1972年生まれの某中小企業勤務の独身男性サラリーマン。貧乏人からお金持ちを目指して奮闘中。貯金は手堅く、投資はリスクを小さく、というのがモットー。
なお、当ブログの更新は原則として不定期です(月に数回程度の更新になると思います)。

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貯金生活。投資生活。
「節約なくして貯金なし」「貯金なくして投資なし」を座右の銘とする管理人がお金と社会について語るブログ
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読書の意義について考える(2)
前に書いた記事の続編です。といっても、前回の記事はずいぶん前なのですが。
記事の原稿は書いていたものの、アップするのをすっかり忘れていたのです(^^;)

前回の記事はこちら。

読書の意義について考える

まずは、前回の記事のコメント欄で、nileさんから頂いたコメントの一部を引用します。


-------------引用開始-------------------------------

もともとは、普段の仕事に直結するような、いわゆるライフハック系の本だとかキャリア系の本を中心に読んでいました。
しかしながら、そのような偏った読書の仕方はどこかのタイミングで吸収がストップすることに気づきました。(ある一定レベルまでは効果があるのかもしれませんが。)

-------------引用終了-------------------------------


これは非常に面白いコメントだと思いました。というのは、前回の私のコメントでも書いたように、私も同じように感じたことがよくあるからです。

ある特定の分野の本を集中して読んだとき、最初のうちは知識取得の効果があるものの、どこかのポイントで必ずといっていいほど知識の吸収がストップしてしまうのです。

つまり、最初のうちは新しい知的刺激があって感銘を受けながら読んでいても、同じジャンルの本を多数読んでいるうちにやがては感動もなくなり新たな知識の吸収効果も薄れてきます。要するに、マンネリ化してしまうということなのでしょう。

私が投資関連本を全く読まなくなってしまったのも、まさにそのマンネリ化の問題だったのです。つまり、いくら読んでも新たな知的刺激が全くなくなってしまい、何の興味も感じなくなってしまったというわけです。

これと同じようなことは何度も経験しています。で、そういうときはどうしているかというと、あえてこれまでは全く興味のなかった分野の本を探して読むようにしています。すると、それがまた新たな知的刺激となって、読書への意欲が湧いてくるという具合です。


また、特定分野・あるいは特定の作家の本のみに集中して読むというのは結果として知識の偏りを生み出し、場合によっては、特定の考え方に固執するようになってしまう恐れもあります。これでは、とても柔軟な考え方・ものの見方を身につけることはできません。様々なジャンルの本を読むことには本当に大きな意義があると思います。


日経ビジネスなどの経済雑誌を読めば、優れた経営者の経営判断を知ることができます。歴史にまつわる本を紐解けば、今の我々と同じように生活していた当時の人々の生き生きとした姿を頭に思い浮かべることができますし、そこから歴史上の教訓を得ることもできます。


そんなわけで、私はこれからも様々なジャンルの本を読み続けようと思います。活字離れなどと言われて久しいですが、そんな時代だからこそ本を読むことには大きな意義があると思うのです。



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テーマ:お金の勉強 - ジャンル:株式・投資・マネー

投資から貯蓄へ
今年の資産形成方針として、投資から貯金(貯蓄)へと方向転換しています。現在、さわかみファンドについても、定期定額購入の中止手続きをとっているところです。これで、毎月の積み立てを継続しているのは、純金積み立てだけということになります。
これまでは下落局面でも構わずに積み立て投資を継続していたということからすれば、投資家という視点で見れば、大きな後退だと言えます。

 しかしながら私は、これは当然のことだと考えています。それは、資産形成の原点はあくまでも本業収入にこそあるというのが基本だからです。「本業なくして貯金なし」である以上、今現在進みつつある大不況において、本業を失う(失業する)リスクが高まる可能性を考慮すれば、むしろ、投資を停止するのが当然だと考えているのです。

 もちろん、万が一のための生活防衛資金はすでにたっぷりと確保してあります。しかし、もし現実に失業してしまった場合、生活防衛資金こそが文字通りの生命線となる以上、今後予想される不景気の規模に合わせて、拡充することも重要だと考えています。
 要するに、単なる不況(この表現はいささかおかしいですが)と、100年に一度とされる未曾有の大不況とでは、必要とされる生活防衛資金の金額もまた自ずと異なってくるということです。今回は、今後の大不況を予想して、それに対する備えとしての資金の追加を決めたわけです。こういったことは臨機応変に対応するのがベストだと考えています。
 金融危機問題、そして私にとってはより重要な事項である雇用の問題が今後どんな風に動くのかはわかりません。しかし、あらゆる可能性を考慮し、まず身を守るという視点で考えるならば、今は投資よりも貯金(貯蓄)が適切だろうというのが私の判断なのです。もちろん、今は危機であると同時にチャンスであるという認識も捨ててはいません。しかし、危機をチャンスとするためには、その前提条件として、危機を乗り越えられるだけの力があってこその話です。
 もし私が安定した大企業に勤めているのなら(あるいは公務員だったら)、追加投資停止の判断も違っていたかもしれません。しかし、中小企業に勤めている以上、雇用不安はより大きなものにならざるを得ず、結果として今の私には追加投資を継続するだけの余力はないという判断を下さざるを得なかったというわけです(もちろん、今の時代、大企業だからといって安心できるわけではありません。しかし大企業が不安定になるようなときには、中小企業はより不安定な立場に置かれるのが現実です)。

 そして、追加投資をやめたもう一つの理由があります。
投資というものは長丁場なわけですから、一旦、投資から距離をおいて、より冷静に資産形成というものを見つめ直す機会を作るのもまたよいのではないか、という判断も働いているということです。私の投資活動は、2003年の春頃からスタートさせたわけですが、そのとき以来、投資の方へと全力投球状態だったわけで、あまりにも投資に力を入れすぎていたのも事実です。
そんなわけで、ここで一度原点に帰って、純然たる貯金(貯蓄)による資産形成というものを模索してみようと思ったわけです。






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ワーキングプアは決して他人事ではない(4)
シリーズ記事の続編です。過去の記事はこちら。

ワーキングプアは決して他人事ではない

ワーキングプアは決して他人事ではない(2)

ワーキングプアは決して他人事ではない(3)


さて、今回は第4回目です。

今回は、非正規雇用問題・ワーキングプア問題が将来の日本に与える影響について考えてみたいと思います。

今回の参考文献は、週刊東洋経済2008年10/25特大号の特集「家族崩壊」です。この特集記事より引用します。


週刊東洋経済2008年10/25特大号 p.45より引用
-------------引用開始-------------------------------

氷河期世代の10年後、20年後、30年後━━━。低所得のままの非婚・単身世帯が増えるとどうなるのか。
 総合研究開発機構(NIRA)の研究報告書「就職氷河期世代のきわどさ」(08年4月)は衝撃的な未来像を示した。就職氷河期世代の非正規社員や無業者の増加などを受け、それによって生じる潜在的な生活保護受給者が、同世代が老後を迎えた65歳以上になると77万4000人(現在の高齢者生活保護世帯の2倍弱)に上ると試算したのだ。
 NIRAの辻明子リサーチフェローは言う。「非正社員は将来設計を戦略的に考えないと、老後は最低限の生活もできなくなる。氷河期世代の雇用の劣化は10~20年先の日本の経済力に大きなダメージを与える」
 第一生命経済研究所の熊野氏は「景気循環のアップダウンのサイクルが短いと財政再建や賃上げが遅れ、格差が固定され中間層が喪失される」としたうえで、「その兆候はすでに現れており、仮に景気が回復しても社会構造は回復しづらく、何十年後か先に中間層は喪失するだろう」と予測する。
 もはや、キャリアカウンセリングなどによる就労支援政策では、氷河期世代は救われない。この問題は、失業対策のレベルに達している。

(中略)

氷河期世代は取り残され続け、家族を持つことは一段と難しくなるだろう。さらに自分たちの生活さえも支えきれない彼らが親の介護を担う時代が来れば、共倒れは避けられない。その先にあるのは、底辺家族の大量発生という悪夢である。「氷河期世代対策」はやがて、大規模な貧困対策に変貌する。

-------------引用終了-------------------------------



これによると、非正規雇用労働者問題というのは、将来的に日本経済にとって大きな問題を引き起こすことになりそうです。中でも、私が注目した部分を再度引用します。



-------------抜粋の上、再引用-------------------------------

非正社員は将来設計を戦略的に考えないと、老後は最低限の生活もできなくなる

氷河期世代の雇用の劣化は10~20年先の日本の経済力に大きなダメージを与える

何十年後か先に中間層は喪失するだろう

「氷河期世代対策」はやがて、大規模な貧困対策に変貌する

-------------引用終了-------------------------------


これはなかなか深刻なことになりそうです。

また、同じく週刊東洋経済2008年10/25特大号の中から、コラムの一部を引用します。

週刊東洋経済2008年10/25特大号 p.57より引用
-------------引用開始-------------------------------
COLUMN 出生時の低体重が大きく影響!「貧困の連鎖」は胎児期から始まる


 教育にカネをかけられない低所得者層は子の世代に貧困を継承するという「貧困の固定化」が問題視されている。だが最近の医学や経済学の研究では、就学時どころか出生前の栄養状態が貧困の連鎖に大きな影響を与えることが判明している。
 1998年、英国サウサンプトン大学のバーカー教授は、出生時に体重が軽いと成人になってから冠状動脈性心臓病や糖尿病、高血圧などの生活習慣病にかかる人の割合が高いことを明らかにした。胎児の間の栄養状態が悪いと、飢餓状態に耐えられるように体内に脂肪を蓄積しやすい体質がプログラムされるためと考えられている。
 今年8月、日本学術会議の分科会でもこの問題が指摘された。胎児期に栄養状態が悪いと、多くの臓器は発達不全になり、インスリン分泌不全、グルココルチロイド過剰状態、腎機能低下などが起こる。こうした胎児が出生後に栄養過多になると、肥満、糖尿病、高脂血症、高血圧、メタボリック症候群に罹患しやすくなるという。これらの結果は、大規模な追跡調査による疫学的研究でも裏付けられている。
 一方、出生時の体重とその後の経済状況の関係が研究されているのが経済学の分野だ。2008年に発表されたコロンビア大学のカリー教授の論文では、出生時体重が軽いことと、注意欠陥・多動性障害の発生率の高さや教育水準の低さなどとの間に相関があることが示された。
-------------引用終了-------------------------------


これも深刻な問題です。「貧困の連鎖は胎児期から始まる」というのは非常にショッキングだと言わざるを得ません。
また、この特集記事によると、子どもの学力低下に関して、「家庭の所得の格差が子供たちのテストスコアと明確な相関関係をもっている」とあります。

(この号の週刊東洋経済の特集記事には他にも興味深いことがたくさんあります。例えば、「長期時間労働、少子化、非正規雇用、貧困、介護・・・問題はすべてつながっている!」ということで、その相関関係を示した図が掲載されています。また、海外の対策・事例も掲載されていて、非常に参考になります。しかしながら、文面を引用するにも限度がありますし、一度の全ての内容を書けるわけでもないので、今回のところはこの程度でとどめておきます)




私の懸念は、こうしたことが将来の日本経済にとっては致命傷になってしまうのではないか、ということです。思いつくままにいくつかの例を挙げてみます。
貧困の連鎖、まともな仕事につけないがゆえにスキルが身につかず、将来への希望すら持てない人々の増加、結婚も子育てもできない低収入層の増加による少子化のさらなる進行、国や地方自治体の財政悪化、社会保障基盤の脆弱化、人口減少による市場の縮小、日本経済の成長力の低下。中間層の喪失、貧困層を支えるための生活保護などのコストの莫大な増加。そして、貧困層の増加によって生じるであろう、治安の悪化・・・などなど。問題は山積みです。

これらの問題の行き着く先は、結局のところ、日本の国民全員にのしかかってくることになるでしょう。ここにおいて、当シリーズ記事のタイトルである「ワーキングプアは決して他人事ではない」ということに、もう一つの意味が加えられることになります。
つまり・・・



非正規雇用問題・ワーキングプア問題を、個人の問題として放置しておくと、結局のところ、経済的にそれなりに成功した人々にとっても、日本経済の衰退などという形によって大きな悪影響を及ぼすことになる



ということです。
たとえ、自分自身は正社員というポジションを守ることができて、結果的にそれなりに豊かな暮らしが実現できるだけの資産を作り上げることができたとしても、そううまくはいかないだろう、というのが私の大きな懸念事項なのです。

実際問題として、このままでは、日本経済は衰退していくしかないのだろうと思います。なんともうんざりする話ですが、もはや日本に明るい未来は来ないだろうというのが本日の記事の結論です。残念ながら、私がこれまでに読んできた文献の範囲では、明るい兆しは何一つ見つけることができませんでした。



本日の記事にサブタイトルをつけるとすれば、「非正規雇用問題・ワーキングプア問題が国を滅ぼす」というところでしょうか。

最後に、国際労働機関(ILO)が1944年に採択したフィラデルフィア宣言の中から一文を引用して今回の記事を終わります。この言葉は、今なお新鮮さを失っていないと思います。



「一部の貧困は、全体の繁栄にとって危険である。」





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かつての失業経験から学んだこと
今回の記事は、かつて私が失業したとき(2000年の秋頃)のことを振り返りながら書いてみたいと思います。今日は支出項目についてです。

失業後の生活において、意外に大きかった支出項目の一つに、交通費があります。なぜ交通費なのかというと、会社勤めをしていたときには通勤のための交通費として定期代が支給されていたのに、会社を辞めてしまうと定期券がなくなってしまったためです。

当たり前の話ですが、これは意外な盲点ではありました。失業するまでは、定期券があったがゆえに、街に出かける際にも、あまり交通費というものを意識したことがなかったからです。仕事探しをするときに、交通費を全額負担しなければならないというのは、非常に大きなものがありました。動けば動くほどお金がかかるのは失業者にとってはけっこう大変な負担です(もちろん失業手当はありましたが、無職というのは、精神的な意味において、実際の金額以上にお金を使うことに対して辛いと感じるものです)。


それから費用面に関して他に思ったのはスキルアップを図るための費用です。失業した後、何かの役に立つかもしれないと思い、資格取得や技能取得のためのスクール探しを始めましたが、民間のスクールはどれもそれなりに高額でした。また、説明を聞きに行った際に、転職の実績について聞いてみたのですが、某スクールでは「ケースバイケースなので、一概には言えない。実績に関するデータはない」との回答しか帰ってきませんでした。恐らく、転職に役立ったというほどの実績はさほど多くないのだろうと、私なりに理解しました。

考えてみれば当たり前の話であって、ちょっとスクールに通って資格だの技能を取得したところで所詮は素人に毛の生えたレベルにすぎません。新卒ならいざ知らず、転職では実務経験が求められるのが当たり前。プロの世界ではスクールで学んだ知識などたいした役には立たないのも道理です。
結局のところ、費用が高額な割には効果はさほどないと考え、スクール通いはやめることにしました(ちなみに、民間のスクール以外にも、公的な職業訓練についても検討しましたが、どうもしっくりくるものがなく、結局それも断念)。

そんなわけで、結局は民間のスクールには通わなかったものの、もし新たな資格なりスキルを得るために民間スクール通いをしていたとしたら、それだけで相当の支出になったはずです。



というわけで本日の結論。

無職時の出費は非常に重く感じるものだというのが、私が失業経験から学んだことの一つです。当たり前のことではあるのですが、自分で実際に経験して初めて実感としてわかることなので、あえて書いてみた次第です。

生活防衛資金は生活費の2年分でも不足するかもしれない、と感じるのはこのときの経験によります。そもそも、次の仕事を見つけるまでにはどれだけの時間がかかるかわからないのですから。いつ終わるかもわからない職探しというのは非常にストレスもたまります。不況下では特にそうです。

万が一の失業時に、生活防衛資金が実際にどれだけ必要かということは、現実にはわからないということです。この点、よく注意しておくべきだと考えています。



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以下は余談です。

私はその後、知人からの紹介があって、同業他社で働くことになりました。それが今勤めている会社です。経験のある仕事だったので、初日から「じゃあ、これやっといて」と言われてもすぐに黙々と仕事を始めることができました。求人を出す企業側にとっても、求職者に対して実務経験を求めるのも当たり前だと実感しました。何しろ、教育の手間が一切いらないのですから。



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