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Author:masa
1972年生まれの某中小企業勤務の独身男性サラリーマン。貧乏人からお金持ちを目指して奮闘中。貯金は手堅く、投資はリスクを小さく、というのがモットー。
なお、当ブログの更新は原則として不定期です(月に数回程度の更新になると思います)。

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貯金生活。投資生活。
「節約なくして貯金なし」「貯金なくして投資なし」を座右の銘とする管理人がお金と社会について語るブログ
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運用利回り(2009年3月29日現在)
運用利回りです。

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運用利回り(2009年3月29日現在)

*トヨタアセット・バンガード海外株式ファンド 投資収益率 -44.2%  年間収益率 -26.5%
*STAMグローバル株式インデックス・オープン 投資収益率 -14.6%  年間収益率 -31.6%
*STAMグローバル債券インデックス・オープン 投資収益率 +3.9%  年間収益率 +9.8%
*TOPIX連動型上場投資信託 投資収益率 -24.7%  年間収益率 -8.5%
*インデックスファンドTSP 投資収益率 -47.0%  年間収益率 -24.8%
*さわかみファンド  投資収益率 -29.6%  年間収益率 -13.4%
*HSBCチャイナオープン  投資収益率 +7.2%  年間収益率 +2.0%
*HSBCインドオープン  投資収益率 -48.3%  年間収益率 -26.0%
*外貨建てMMF(アメリカドル) 投資収益率 +1.0%  年間収益率 (データなし)
*外貨建てMMF(ユーロ) 投資収益率 +9.3%  年間収益率 (データなし)

*純金積み立て 投資収益率 (データなし)  年間収益率 (データなし)

参考:1米ドル= 97円71銭、1ユーロ=130円12銭(ソニー銀行)

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※外貨建てMMFの投資収益率は、円換算のものです。
※それぞれ、配当金(分配金)込みでの利回りです。
※純金積み立ては田中貴金属工業にて行っています。

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今月は、HSBCチャイナオープンとSTAMグローバル債券インデックス・オープン及び外貨建てMMF(米ドル、ユーロとも)がプラスに転じています。他は全てマイナスです。

投資のポートフォリオの状況だけを見ていると、非常に大きなマイナスになっているという印象がありますが、預貯金を含めた総資産全体でみると、それほど大きな損失という印象はありません(総資産額は非公開につき、いささかわかりにくいと思いますが・・・)。この点に関しては、投資に比重を置きすぎることなく、預貯金もしっかりと確保しておくという私の基本方針が功を奏しているように思えます。
長期投資においてもっとも大切なことは、相場状況が悪い時をいかにうまく乗り切るかにかかっているわけですから、預貯金のようなリターンをほとんど期待できない金融商品にも大きな存在意義があるのは間違いなさそうです。

それにしても、今現在の安値状況の中で追加投資を停止しているというのは何とも残念なことではあります。しかし、勤務先の仕事量の激減ぶりを見ていると、さすがに今は投資を再開しようという気にはなりません。会社の業績は、今年の3月期決算では黒字の見通しですが、問題は4月以降。いますぐに危機的状況になるということは考えにくい状況ではあるものの、不況が長引けばかなり厳しい状況になるのではないかとヒヤヒヤしています。


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話は変わりますが、雑誌のMONEY JAPANが休刊になるとのニュースを目にしました。休刊後もインターネットや書籍で情報発信を続けていくとのことですが、考えてみると、私もマネー誌は全く読まなくなっています。実際問題として、必要な情報はネット上でほとんど手にはいるようになっており、もはや雑誌の形でマネー情報を読むというのは時代にそぐわなくなってきているのかもしれません。これも時代の変化ということなのでしょうか・・・。



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テーマ:お金の勉強 - ジャンル:株式・投資・マネー

金銭感覚の原点
今日は、私の金銭感覚の原点について書いてみようと思います。私がなぜ、ここまでお金にこだわるようになったのかということについてです。

私の場合、それは子どもの頃にまでさかのぼるのではないかと思っています。
私がお金のことについて考えるとき脳裏に浮かぶのは、私の母が内職をしていた姿です。かつて母がやっていた内職というのは、いくらがんばってみたところでたいしたお金にはならない、実に馬鹿馬鹿しい仕事です。にもかかわらず、母は生活費を稼ぐために一生懸命その仕事をしていました。私が1円というお金の重みを強く感じるようになったのは、そうした姿を見てきた影響が大きいのかもしれないと思っています。

私の育った家庭というのは、「極端な貧乏ではなかったものの、決して裕福ではなかった」というところです。父は低収入なのに金遣いは荒く金銭感覚はゼロというタイプ。母の方は、お金の管理はしっかりしていて節約すべきところは徹底的に節約し必要なところではきっちりとお金を使うというタイプです。実際のところ、父の低収入とルーズな金銭感覚のため、母はお金のやりくりには相当苦労をしていたようです。お金のことで苦労したという話は私が大人になってから聞いた話で、子どもの頃はあまり詳しくは知りませんでした。ひところは借金をしていた時期もあったとのことです。

詳しくは知らなかったとはいうものの、さほどお金に余裕はなかったのだろうというくらいのことは子ども時代でも雰囲気的にわかりました。母は服もほとんど買うことはなくいつも同じ服を着ていましたし、私も親戚の家に遊びに行く以外には旅行にもほとんど行ったことはなく外食もあまりしたことがなかったからです。

私がいつも強く思っていたのは、「父のような人間にはなりたくない」ということと、「貧乏は嫌だ」ということでした。


私は、お金の分野に関する限りは、父を反面教師とし、母から金銭感覚を学んだのだろうと考えています。


人の金銭感覚というものが、育った家庭環境の影響をどれくらい受けるものなのかはよくわかりません。しかし、少なくとも私の場合は、ごく身近なところに悪い例とよい例が揃っていたことで、かえってバランスのよい金銭感覚が身についたのではないだろうか?と考えています。

ただ、「貧乏は嫌だ」という思いが非常に強かったため、いささかケチくさくなりすぎてしまっているという点は否めません。しかしながら、今の世の中の世相をみていると、このケチくささが、自分の身を守るための非常に強力な武器になっているので、結果的にはこれでよかったのだろうと思ってはいます。




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ワーキングプアは決して他人事ではない(5)
過去の記事の続編です。過去の記事はこちら。

ワーキングプアは決して他人事ではない

ワーキングプアは決して他人事ではない(2)

ワーキングプアは決して他人事ではない(3)

ワーキングプアは決して他人事ではない(4)



今回は第5回目です。

前回の第4回目のコメント欄において、「この問題の解決策はわからない。しかし参考になる事例ならある」と書きました。まずは、前回のコメント欄で書いたものについて詳細に書かれたリンク先をあらためて列挙しておきたいと思います。

デンマークのフレキシキュリティ
デンマークの労働市場(独立行政法人 労働政策研究・研修機構/海外労働情報)

コラム デンマークのフレキシキュリティと我が国の雇用保護緩和の議論(独立行政法人 労働政策研究・研修機構)


イギリス ニューディール政策
イギリス ニューディール政策(平成15年度 国民生活白書)


給付金付き税額控除
給付金付き税額控除って何?:日経ネットPLUS


スウェーデンのサムハルの取り組み
働きたい者には等しく機会を与える “障害者集団”、スウェーデン・サムハルの驚愕(1)(日経ビジネスオンライン)

厳しい数値目標が国営企業を鍛えた “障害者集団”、スウェーデン・サムハルの驚愕(2)(日経ビジネスオンライン)


こうした資料を読んできて思うことは、国家全体としての政策というのは非常に難しいものだ、ということです。私も、政治家に対して批判的な考えを持つことは多いものの、「では、自分が政治家の立場ならどういう政策をとるか?」ということを考えると、明確な答えを出すことができないというのが現実です。


外野の立場で政治を批判するのは極めて簡単。しかし自分ならどうするかという視点で考えると、政策を立案・決定するのは極めて難しい、ということです。前回のコメント欄に書いたように、どんな政策にもプラスとマイナスの両方の側面があり、100%完璧な政策など存在しません。特定の層・一部の人のみが利益を得るような政策ならば簡単なのですが、国民の大多数にとってプラスになるような政策というのは、極めて困難だと言わざるを得ないというのが様々な文献を読んできての実感です。


実際のところ、政策というものは「やってみないとわからない」という側面が付きまといます。また、ただ単に政策や法律の制定・改正だけでは限界があります。こうした問題の根本的な解決をするには、政治・労働者・使用者(企業)の三者が協調しなければ困難だと思います。


ただ、上に挙げたリンク先をもとに考えると、一つの方向性を示すことはできそうです。それは「教育への投資・人への投資」ということです。人間がモノと違うところは、教育・訓練によって、そして適切な就業機会を与え、経験を積むことによって、能力を伸ばすことができるという点です。最大の問題は、どのような形でそれを行うかが問題ではありますが、これについても私にはわからないとしか答えようがないのが現状です。



それから、過去の記事で正社員の既得権益問題・解雇規制について書いてきましたが、それに考える上で参考になりそうなブログを示しておきます。


日本の転職しにくさは、解雇規制のせいじゃないと思う(モトログ)

問題は「新卒主義」ではないと思う(モトログ)

記事もそうですが、コメント欄も秀逸です。こうした話題について書くと、ほぼ例外なくコメント欄が荒れるものですが、実に冷静に議論されているのは見事としか言いようがありません。


内容が多岐に渡るため、コメント・引用はあえて避けますが、記事・コメントをもとに考えると、単純に正社員の雇用規制を緩めるだけではむしろ状況は悪化するばかりで問題が解決することはなさそうです。

とはいえ、私の感覚では、正社員はあまりにも過保護になっていて既得権益というマイナスイメージの言葉を使わざるを得ないほどに優遇されているのに、もう一方の非正規雇用の方は、あまりにも冷遇されすぎているという印象です。

解決策としては、やはり以前に紹介したOECDの報告書にあったように、


(1)雇用の柔軟性を高める目的で(企業が)非正規労働者を雇う動機を少なくするため、正規労働者に対する雇用保護を減らす

(2)非正規労働者のコスト面での利点を減らすために、非正規労働者に対する社会保障の適用範囲を広げる

(3)人材育成や、非正規労働者の雇用可能性を高める

という3つの政策が一番現実的ではないかというのが現時点での私の考えではあります。(1)の正規労働者の雇用保護の削減については、ただ単に正社員を解雇しやすくするだけではかえってマイナスに作用する可能性があるので、賃金の下方硬直性の問題とか、正社員のあまりに過保護すぎる手厚い待遇の方を問題視する方がいいかもしれないと思っています。また、雇用保護の削減ばかりが先行しないように、他の政策とのバランスをとって実施する必要がありますね。
(3)については、当記事で最初の方に書いた、「教育への投資・人への投資」に該当しそうです。

目指すべき方向性としては、「解雇も比較的容易だが、再就職も容易な社会」が一つの回答になるのではないかと個人的には思っています。現状における大きな問題点の一つは、一旦正社員の職を失うと、次に仕事を見つけようにもそう簡単には正社員職を見つけるのが難しいことにあると思うからです(正社員のコストがあまりにも高い上に容易に解雇できないため、採用に慎重にならざるを得ず、結果的に正社員へのハードルが極端に高くなってしまっていると考えられるため)。ただ、日本の雇用慣習(長い期間をかけてじっくりと育てるという慣習)からして、それが妥当かどうかはかなり微妙ではあります。指名解雇がバンバン行われる状態では、従業員全体の士気が大幅に低下してしまう恐れもあります。


どんな方法をとるにしろ、先ほども書いたように政治レベルだけでは解決困難で、労働者側・企業側を含めた協力関係・信頼関係が確立しなければ結局は失敗に終わってしまうだろうという懸念はあります。


いずれにしても、この問題に対する解決策として、人への投資・教育への投資は欠かすことができないものと考えています。日本という国は、世界地図で見れば豆粒のような小さな国ですが、この小さな島国が持っているほとんど唯一の資源は、人しかないと思うからです。そして、その人の力こそが、日本という小さな国を世界有数の経済大国に育て上げたのですから。

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最後に、週刊東洋経済の2009年1/10号の特集記事「未来に希望を描けない! 若者危機」の中から、一部を引用して今回の記事を終了します。この特集記事によると、雇用者に占める非正社員の比率は20歳から24歳で43%、25歳から29歳で28%となっていて、若者に大きなしわ寄せがいっていることをうかがわせます。



週刊東洋経済2009年1/10号 p.36より引用
-------------引用開始-------------------------------
OECDによる日本の若者支援策への指摘

1.高等教育機関は、より企業が必要とするスキルを学生に教育する。そのために企業・業界団体と大学間の連携を密にする。

2.公的な若年層向け職業訓練を拡充する。企業も、実務訓練の機会や労働体験の提供へ、より多く参加する。

3.正規労働者の雇用保護を緩和する一方、パートタイム、派遣労働者など非正規労働者の雇用保護と社会保障を強化する。

4.若年層向けの積極的労働支援プログラム(職業案内など)への公的支出を増やし、十分な資格を得ずに学業を離れた若者への支援を強化する

(出所)OECDが08年12月18日に公表した報告書「日本の若者雇用」を基に本誌作成

-------------引用終了-------------------------------



週刊東洋経済2009年1/10号 p.69のコラムより引用
※コラムの一部のみ引用します。

-------------引用開始-------------------------------

米国人で日本の労働問題を20年以上にわたり研究するハーバード大学ライシャワー日本研究所教授のメアリー・C・ブリントン氏は「米国の失業率はどの年代も同じような推移なのに対し、日本では近年若年層の失業率が突出して悪化しており、社会的リスクを若者だけに負わせている」と指摘する。さらに、「次々に職場を替える米国と違い、学校や社会などの『場』をアイデンティティとする日本人にとって、雇用問題は精神的にも影響が大きい」と米国との違いを話す。
 ブリントン教授は、1990年半ばの来日時、すでに日本の若者の雇用問題の「予兆」を感じていた。高度経済成長時、日本の雇用システムは英語圏の研究者に賞賛されていたが、中でも教授は、高校の職の斡旋機能に注目。神奈川県で進学率の比較的低い普通高校を調査した。しかしそこで見たのは、高校の進路指導部が機能不全に陥っている現場だった。90年代の景気後退により正社員の求人は減少。さらにサービス業の拡大によるアルバイトの増加で、学生が高校の進路指導部を軽視し始めたからだ。
 ブリントン教授は今後景気が回復しても、若年層の正社員での採用は増加しないと予測する。解決策として「かつて高校が提供してきたブルーカラーのような技術的な蓄積のある仕事に若者の目を向けることが必要」と提言する。また、企業側の問題も大きいと指摘。多くの若者をアルバイトとして利用する日本企業に対し、「若者を安価な労働力として利用しておきながら、いざ採用となるとアルバイト経験を非正規就労だとして軽視するのは問題だ」と憤る。

-------------引用終了-------------------------------




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1000万円を運用してみてわかったこと(5)
シリーズ記事の続編です。

過去の記事はこちら。
1000万円を運用してみてわかったこと

1000万円を運用してみてわかったこと(2)

1000万円を運用してみてわかったこと(3)

1000万円を運用してみてわかったこと(4)

さて、今回は第5弾です。1000万円を運用してみてわかったこと。それは・・・



自分自身のリスク許容度の限界点を意識するようになった



ということです。
投資資金が1000万円に達した段階で、私の思考レベルが100万円単位から1000万円単位に変化したことを感じました。しかしその一方において、「果たして自分自身のリスク許容度の限界はどこなのだろう?」ということを考えるようになったのです。

以前にも書いたように、確かに10万円ないし数百万円といったレベルの値動きの激しさにも慣れてましたし、これは健全な慣れなのだろうとも思います。しかし、これはあくまでも1000万円程度の投資資金であればこその話だというのもまた事実です。どういうことかというと・・・



例えば、もし仮に投資資金が3000万円とか5000万円とかのレベルに達したとき、果たして私はその価格変動に耐えることができるのだろうか?



ということです。
単純な話、投資資金が1000万円であれば、1%の変動幅は10万円、10%でも100万円で済みます。しかし、これが投資資金3000万円であれば1%で30万円、10%で300万円の変動になり、投資資金5000万円であれば1%で50万円、10%で500万円もの変動幅になります。

これはかなり大きな金額変動であり、状況によっては、かなり厳しいことになりそうです。つまり、投資資金が大きく積み上がったときに大暴落に見舞われた場合、その損失額はもはや労働収入で補うことは不可能になってしまい、結果的に再起不能のダメージを受ける可能性がある、ということです(こうしたことを考えるようになったのは、いうまでもなく現在進行中の大暴落がきっかけです)。

そのことに関連して、もう一点書いておくべきことがあります。今現在、私は積み立て投資を一時的に停止しているわけですが、積み立てをストップしたことによって見えてきたこともあります。それは何かというと・・・



定額積み立て投資というのは、機械的に投資をしていくがゆえに、仮にリスク許容度を超えてしまってもそれに気付かない可能性がある



ということです。これも見逃しがちな落とし穴の一つかもしれません。

私の場合、生活防衛資金を多めに確保するということを基本としてきたわけですが、その理由の一つとして、「生活防衛資金と投資資金のバランスをとる」というのがあります。1000万円を超える資金を投資して運用する中で、利回りの上昇時に殖える金額も大きい半面、下落したときの下落金額も半端なものではないということを自分の実感としてよく知っているからです。


定額積み立て投資は、淡々とした機械的な投資であるがゆえに、どうしても思考停止状態に陥りがちです。また、少しずつ投資していくために、リスクに対する感覚が完全に麻痺してしまい、リスク許容度の範囲内かどうかというチェックがおろそかになりやすい傾向にあるのではないかと考えているのです。

積み立て投資を続ければ続けるほどリスク資産は増えるのに、リスク許容度の方は、逆に年齢の上昇とともに低下しているはずです(あくまでも一般論ですが)。
私が一番恐ろしいと思っているのは、積み立て投資というものを積み立て貯金と勘違いしてしまうような感覚に陥ることです。いや、すでにそうした誤った感覚を持ってしまっているのかもしれません。これには相当注意しなくてはなりません。


そんなわけで、投資資金総額が巨額になればなるほど、「果たして、自分が投資しているお金は、リスク許容度を超えていないだろうか?」ということを自問自答する必要がある、というのが本日の記事の主旨です。

投資資金が1000万円程度ならともかく、これがさらに巨額になったとき、一体どういう投資判断をすべきなのか、今はまだ答えが見えてきません。常識的に考えれば債券の比率を上げるべきなのでしょうけど、いつどのような形でそれを行うべきかというのがまだわからないのです。今のところ、積み立て投資は一時凍結していますが、いずれは再開することになるでしょう。ここから先の世界は全く未知の領域。この先、投資資金がさらに積み上がってきたときにどんな心境になるのか、興味津々な部分もあれば恐ろしいと思う部分もあるというのが本当のところではあります。





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運用利回り(2009年3月1日現在)
2009年3月1日現在の運用利回りです。

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運用利回り(2009年3月1日現在)

*トヨタアセット・バンガード海外株式ファンド 投資収益率 -48.4%  年間収益率 -31.2%
*STAMグローバル株式インデックス・オープン 投資収益率 -21.6%  年間収益率 -51.1%
*STAMグローバル債券インデックス・オープン 投資収益率 -0.6%  年間収益率 -1.8%
*TOPIX連動型上場投資信託 投資収益率 -31.4%  年間収益率 -11.6%
*インデックスファンドTSP 投資収益率 -52.7%  年間収益率 -29.5%
*さわかみファンド  投資収益率 -38.6%  年間収益率 -18.9%
*HSBCチャイナオープン  投資収益率 -1.3%  年間収益率 -0.4%
*HSBCインドオープン  投資収益率 -52.2%  年間収益率 -29.9%
*外貨建てMMF(アメリカドル) 投資収益率 +0.8%  年間収益率 (データなし)
*外貨建てMMF(ユーロ) 投資収益率 +4.1%  年間収益率 (データなし)

*純金積み立て 投資収益率 (データなし)  年間収益率 (データなし)

参考:1米ドル= 97円51銭、1ユーロ= 124円2銭(ソニー銀行)

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※外貨建てMMFの投資収益率は、円換算のものです。
※それぞれ、配当金(分配金)込みでの利回りです。
※純金積み立ては田中貴金属工業にて行っています。

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先月と比較すると、やや円安が進んだという印象です。
米ドルとユーロの外貨建てMMFだけがかろうじてプラス。あとは全てマイナスとなっています。
その中で、マイナス幅が比較的マシなのは、HSBCチャイナオープンくらいです。


今年は、追加投資をほぼ全て停止することにしているので(ただし、純金積み立てのみ継続)、当面の間は傍観者の立場でいたいと思っています。とはいえ、すでに投資している分についてはホールドを続行しますし、預貯金と投資資金とのバランスを考慮しつつ投資再開についても検討を続けていくつもりなので完全な傍観者というわけにはいきませんが・・・。

投資資金の含み損そのものは想定の範囲内だったのですが、今回、想定外だったのが日本の実体経済の急速な悪化でした。日本の景気悪化状況をみると、まさに世界はつながっているということを強く実感します。

私の勤務先の業績の方も、今後さらにどんどん厳しい方向に向かうことが予想されますから、これまで以上にシビアなお金の管理を心がけるようにし、失業という事態に備えたいと考えています。

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本音を言えば、昨今の暴落状況は、逆張り投資家としての血が騒ぐのも事実ではあります。しかし、失業リスクの高まりという現実がある以上、今は追加投資に向けて動くことができないので仕方がありません。




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