世間で商品を買うときに通用すると思われる一般常識は、金融商品の選択においては通用しないというケースがけっこうあると思います。今回は、その中で特に特徴的なものをいくつか挙げてみたいと思います。
・顧客に人気のある売れ筋の商品や、話題の商品がいいとは限らない
一般の商品では、顧客に人気のある売れ筋商品の中から選択すれば、そんなに外れをつかまされることは少ないものです。しかし、金融商品の場合には、人気商品がいい商品とは限りません。例えば、昨今人気があるのは、毎月分配型の投資信託ですが、これは元本を取り崩して分配金を出す、いわゆるタコ足配当が問題視されており、資産形成には明らかに不利な商品です。 また、過去に何度か投資ブームになったことがありますが、ブームになっている金融商品や投資方法というのは、そのときがピークであることも多く、市場の流れが変わったときに、バブル崩壊に巻き込まれることもあります。
・コストの高い商品がいい商品とはいえない
一般の商品では高いコストをかければかけるほど優れた商品になり、顧客からも「高くともそれだけの価値のあるいい商品」という評価を得られるのが普通です。逆にコストを抑えた商品ほど低品質となりやすいものです。しかし、金融商品においては、この常識は通用しません。コストの高い商品ほど、顧客である投資家側にとっては不利な商品になりやすく、コストが安くシンプルなものほど優れた商品になりやすくなります。「わざわざ、高いコストをかけているんだから、これはより儲かる確率が高いんだろう」というのは単なる勘違いです。
・「高度で複雑なテクノロジー」は、ほとんどの場合、役立たず
一般的に、電化製品でもなんでも、高度な技術を使った製品というのは、優れているのが普通ですが、この常識が金融商品の場合には当てはまらないことがほとんどです。例えば、デリバティブ(金融派生商品)などを使った、やたらと複雑で高度な金融商品というのは、ほとんどの場合、買う価値がありません。
・商品の構造上の欠陥に気付いても、商品購入後にクレームを付けるわけにはいかない
投資型の金融商品には厳しい自己責任ルールがあります。金融商品を買ったということは、商品の特性・リスクを理解して購入したということであり、たとえ誤って変な金融商品を買ってしまい、投資家に不利な仕組みになっているなどの構造上の欠陥に気付いたとしても、後からクレームをつけるわけにはいきません。これが例えば、一般的な商品の場合には、欠陥のある商品が市場に出回った場合、自主回収や販売自粛などを実施することがありますが、金融商品の世界ではそんなことは決してありません。金融商品では、投資家に著しく不利になるようにあらかじめ仕組まれた詐欺的商品であっても、決して販売が自粛されるといったことはありません。
・販売担当者おすすめの商品がいい商品とは限らない
普通の商品では、迷ったときには、店員さんが勧めてくれる商品を選んでも、外れ商品をつかまされることは少ないのが普通です。お店で店員に相談すると、専門知識を持った販売員がそれなりに役立つアドバイスをしてくれて、専門家ならではの目で、顧客に合った商品を選定してくれることも多いものです。また、喫茶店やレストランでは、本日のおすすめを選んでおけばまず間違いありません。もちろん、一般の商品でも、より儲かる商品を顧客に売りたいという心理は働くものの、世間一般では、高いコストをかけた商品=高品質ないい商品という図式が成り立ちやすいので、たとえ販売員の口車に乗せられて高い商品を購入することになっても満足度は高くなり、後悔することは少ないと思います。 しかし、金融商品の場合には、顧客にとっていい商品=金融商品の売り手側にとっては儲からない商品という図式が成り立ちやすくなります。そうすると、どうしても販売する側の立場からすると、自社が儲かる商品を勧めたくなるのが普通です。一般の商品とは異なり、金融商品の場合には、販売者が儲かる商品=顧客にとっては不利になるわけですから、販売担当者の勧める商品を単純に信用するわけにはいきません。「販売員は専門家だから信頼できるはず」という構図は成り立ちにくくなります。 もちろん、中には信頼のおける販売担当者もいることでしょう。しかし、いい販売担当者に出会えるかどうかは運次第なので、やはり無邪気に信用しない方が無難だと思います。
・商品ラインナップが豊富であることが必ずしもいいことだとはいえない
世間の一般常識では、販売店の商品のラインナップが豊富な方がいいとされているのが普通です。しかし、こと金融商品の場合には、商品の種類が多いことが必ずしもいいことはいえないと思います。肝心なのは、中身の方で、販売手数料・売買手数料・信託報酬が安いものがどれだけあるのか、本当に投資家のニーズに叶う商品がどれだけあるかが重要です。数だけ揃えても、その大半は実質的にゴミ商品ということが多いものです。ゴミ商品のラインナップばかり増やされても意味がありません。大切なのは数ではなく質です。
・顧客の目から見て、何の存在意義もない商品が数多く販売されている
普通、お店で販売されている商品というものは、日用品、電化製品、医薬品その他どんな商品であれ、顧客の何らかのニーズを満たすように作られているものです。ところが、金融商品の分野では、明らかに顧客に不利でいかなる顧客からも必要とされない、まるでゴミのような商品が当たり前のように販売されています。金融や投資に無知な人が、いい商品だと勘違いして購入することを期待して開発されたとしか思えない商品です。いかに手数料稼ぎのためとはいえ、顧客を欺くことを意図した商品など、金融商品以外ではあり得ません。
・オーダーメイド型の商品がいい商品はいえない
一般に、オーダーメイド型の商品というのは優れているのが普通です。オーダーメイドのスーツ、靴、ユーザーの要望に応じて自由にカスタマイズ可能なパソコン。しかし、金融商品の場合にはこの常識も通用しません。例えばラップ口座の類。ラップ口座の謳い文句は、「顧客にふさわしい運用プランを提案し、投資一任契約を結ぶことで、運用における投資判断・売買・管理などを、顧客に代わって一括して行う」というオーダーメイド型のサービスですが、問題点も指摘されています。一番の問題は、手数料が高いことです。手数料が高くとも、それに見合うだけの高いリターンを上げてくれればいいのですが、資産運用の世界では、先に書いたように、高いコストをかけた商品=いい商品という図式は成立しません。相手に全てを任せてしまうということは、信託報酬の高い商品を選択されるなど、手数料稼ぎの道具にされてしまう恐れがあります。大切なお金なのですから、自分できちんと商品を選択し、自分自身の責任において管理・運用するのが当然です。ラップ口座などを利用する必要など全くないのです。
・顧客自身に相応の知識が必要
金融商品が他の分野と大きく異なることの最大のものがこれだと思います。他の分野、例えば電化製品など複雑な機能を持った商品を選ぶ際にもそれなりの知識をあらかじめ仕入れておく必要はありますが、しかしそれとてさほどの知識は不要です。しかし、金融商品の場合には、購入前に相当な勉強をしておく必要があります。銀行預金の感覚で投資型の金融商品を購入する人が後を絶ちませんが、そんなやり方は到底お勧め出来ません。無知ゆえに変な商品を購入するくらいなら、預貯金にとどめておくのがよほど合理的というものです。「無知な人間はカモになる」というのが資産運用における暗黙のルールであり、たとえ自分がカモにされたとしても決して文句の言えない世界です。損をしたからといって金融機関や販売会社にクレームをつける人がいますが、そんな人がリスク資産でお金を運用しようというのは無理というものです。
以上、いろいろと書いてきましたが、世間の一般常識は投資の分野では通用しないというということをよく理解しておく必要があると思います。
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